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特集記事

第30号 特集海底の謎に迫るテクノロジー 紹介

近年は、毎年のように日本の各地で水による災害が発生しており、この10 年間で水害被害が2.6 倍にもなっているというデータもあります1)。技術の進歩により日本の治水対策も進んでいるとは言え、自然の力にはまだまだ及ばないというのが現状です。一方で、外洋では他国との制海権争いも年々激しさを増しており、この広い海に囲まれた日本をどう守るべきかも大きな課題となっています。当社の海洋ビジネスでは、海、河川、ダムなど水中での調査の際に必要な計測機器から、海上防衛に関わる装置まで幅広くご紹介しております。我々の製品力と技術力が、水害による被害を最小限度に抑え、安心して外洋で活動や航海を行うために貢献できると確信しております。

1)国土交通省Webサイト(https://www.mlit.go.jp/river/pamphlet_jirei/bousai/saigai/kiroku/suigai/suigai_1-1-5.html)

監修者紹介

海洋計測部 監修 部長

三野 仁裕

1990年入社から27年間情報通信分野で営業を経験し、3年間の大阪支店長を経て2020年1月から海洋計測部の部長に就任。好きなドラマは「相棒」です。

部門紹介

海洋計測部

日本を囲む海の底には私たちが知らない「謎」がまだまだ存在しています。その「謎」を明らかにしたいと思われる方のお手伝いをするのが、我々東陽テクニカ海洋計測部のミッションの一つです。当部では海洋調査の際に必要不可欠な計測機器を50 年以上にわたりご紹介しています。現在ではその数は60 種類以上にもなりました。

海洋計測機器の進歩

計測機器と言ってもさまざまですが、基本的に水中で使用する機器の多くは音響技術を利用したものが一般的です。しかし最近ではレーザー技術を使ってより鮮明なイメージ画像を描けるものが登場するなど、日進月歩で新たな技術が取り入れられてきています。また、これら計測機器で集めたイメージデータを画像処理することで、より見やすくより扱いやすくしてくれるソフトウェアもあり、海洋調査の重要なツールになっています。この分野にはAI 技術を利用した画像解析ソフトウェアなども登場しており今後のさらなる進歩が期待されています。少し話がそれますが、最近は水中での無線通信技術にも注目が集まっています。私たちが取り扱っている無線水中モデムのデータ転送性能は、1メートルの距離で1Gbpsの通信スピードを実現できるものがあります。地上の無線通信と比べて利用環境や性能にはまだ制限がありますが、今後さらに技術が進み、ROV(遠隔操縦機)を使って水中の映像をケーブルなしでリアルタイムに鮮明な画面で楽しめる時代が来るかもしれません。水中無線通信の分野では、「ALANコンソーシアム」という海中光技術を開発・研究する組織で日々技術共有がなされています。

本号の特集紹介

本号特集記事の紹介をいたします。2019 年末、私たちの仲間が南極観測船「しらせ」に乗船し、第61 次南極地域観測隊のメンバーの一人として昭和基地へ向かい、当社が販売しているマルチビーム測深機を使って南極付近の海底調査を行いました。特集1は、その際にお世話になった観測隊長青木茂様にご執筆いただきました。南極地域での環境の変化から地球温暖化など私たちの身近な「謎」が明らかになるのかはとても気になるところです。特集2では、熊本県八代海の海底に点在する謎の丘の正体に迫りました。2020 年5月にNHKの番組「潜れ!さかなクン」でも放映され、我々がお客様に販売したパラメトリック地層探査機が紹介されました。私も、収録が行われた2020年2月にその調査船に同乗しましたが、重い計測機器を揺れる船の上で固定し、配線する作業は大変な労力でした。限られた時間のなかでの作業でしたが、お客様と当社のスタッフが団結して作業を進め、予定通り撮影を行うことができました。特集3は、海洋においてモニタリング技術とセンシング技術を使って「どんな魚が、いつ、どこを、どれくらいの量泳いでいるのか」を見える化するという話です。この技術が確立し汎用化できれば、漁師さんは夢のようなテクノロジーを手にすることになります。また、私たち消費者にとっても嬉しいことがあります。いつでも好きな魚を安く同じ価格で食べられるようになるかもしれません。また、地球規模で見れば乱獲を防ぐことにもなります。漁師さんの収入が安定すれば若い人にとっても人気の職業になるかもしれません。当社が販売しているUSV(無人船)や魚群探知機、ソーナーや各種センサー(ハイドロホン、音速度計、CTD(ConductivityTemperature Depth profiler)センサーなど)、画像解析ソフトウェアが少なからずこの取り組みのお役に立っていることは私たちの誇りです。私たちの仕事は、お客様から感謝の言葉をいただくまで続きます。これからも計測機器を通じてお客様とともに海底の「謎」に迫っていけたらと思っております。本号をお読みいただき、謎解きのワンシーンを楽しんでいただけたら幸いです。

特集記事

  • 東陽テクニカ社員が感じる“未来のモビリティ社会”

第31号 未来のモビリティ社会を支える“はかる”技術 紹介

昨今、自動車業界は「Connected(コネクテッド)」「Autonomous(自動運転)」「Shared(シェアリング)」「Electric(電動化)」の頭文字をとった「CASE」と呼ばれる領域で技術革新が進んでおり、自動車の概念は大きく変わろうとしています。このような技術革新は新たなモビリティ社会を創造するだけでなく、地球環境や人々の暮らしを豊かにすることが期待されています。
自動運転というキーワードは至極最近の言葉のように思えますが、その歴史はおよそ100年前に始まったと言われています。もちろん、当時の技術やその取り組みは今とは比べ物にならないかもしれませんが、開発者は昔も変わらず、自動運転による新たなモビリティ社会を想像し、その実現のために日夜研究に励んでいたのでしょう。
「月世界旅行」や「海底二万里」などの作品で知られるフランスの作家ジュール・ヴェルヌの言葉に「人間が想像できることは、人間が必ず実現できる」というのがあります。未来を想像することから全ての創造が始まるのだと思います。
技術革新には必ず“はかる技術”が必要になります。計測機器やソリューションを提供する東陽テクニカは、新たなモビリティ社会を想像し、そのために必要な“はかる技術”を提供すべく、本号ではその一部をピックアップして紹介いたします。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 機械制御計測部 部長

草村 航

2002年の入社以来自動車業界のお客様に機械系、制御系の計測ソリューションを提供。2019年10月に同部の部長に就任。近年では自動運転等の先進自動車開発を支える計測機器やシミュレーションツールの提供に力を入れている。

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5G特集号

2020年に国内でのサービス開始が予定されている5G。その最前線で活躍する方々のお話を伺いました。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 取締役

小野寺 充

1991年入社以来、情報通信分野ビジネスに従事。VoIP推進協議会主査や通信・放送機構フェローの活動でVoIP 品質およびIP電話番号申請の取りまとめも行う。2014 年から現職。

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第29号 ライフサイエンス&マテリアルサイエンス 紹介

2019 年、日本人の研究者、吉野彰博士がノーベル賞を受賞しました。過去10 年を振り返るだけでも、iPS 細胞、青色発光ダイオード(LED)、がんの免疫療法、リチウムイオン電池など私たちの身の回りで、暮らしを豊かにする新しい技術が日本人の研究者によって生み出され、ノーベル賞を受賞しています。これからも日本発の新しい技術や発明が難病の克服や食糧問題の解決につながり、また科学技術と産業界の発展に寄与していくものと思います。
本号では、日本の十八番であるライフサイエンス、そして材料科学(マテリアルサイエンス)の分野において、当社のソリューションが貢献する事例をご紹介します。テレビのニュースを見ているとき、病院に診察を受けに行ったときなど、意外なところで東陽テクニカの存在にお気付きいただき身近に感じていただければ幸いです。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ ライフサイエンス&マテリアルズ 統括部長

西田 哲朗

放射線測定器、電気化学測定システムの営業から経営企画部を経て、2019年より現職。
休日は愛犬三四郎の散歩に従事。

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第28号 EVを支えるキーマテリアル 紹介

自動車業界は、「コネクテッド」「自動運転」「シェアリング」「電動化」といった技術革新やサービス形態の変化が非常に大きなインパクトとなり、100年に一度の変革期を迎えています。
「電動化」では、電気自動車(EV)シフトが加速していますが、その中心となるデバイスとしてバッテリーとモータが挙げられます。
バッテリーは、安全性の向上と超急速充電への対応を目指した全固体電池を実用化する取り組みが進められています。そして全固体電池のキーマテリアルである固体電解質について、近年ブレークスルーとも言える技術革新がなされ実用化を後押ししています。他方、モータのキーマテリアルは永久磁石材料です。磁石は我々に馴染み深いものですが、実はその磁化過程、磁化を保持する内部機構などで、まだ不明な事象が多く研究が進められています。
本号ではこれらEVシフトを支えるキーマテリアルについて、最新の開発状況と新規評価技術、ならびにEVの充電規格について最新動向をご紹介します。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 理化学計測部 部長

吹田 尚久

1998年入社。大阪支店で物理および電気化学営業に従事、茨城営業所(当時)を経て2015年より理化学計測部にて国内および中国市場を開拓中。

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第27号 くるまと電磁波が共存する未来 紹介

私たちを取り巻く電磁環境や通信技術は、さまざまな新技術の急速な実用化により大きく変化しています。通信機器やIT機器はもちろん、自動車においてもECU(電子制御ユニット)をはじめとした電子機器の搭載、電動化、自動運転技術の普及、無線通信の自動車への適用など、120年にわたる歴史の中で大きな変革期を迎えています。
これらの技術の普及に伴い、誤動作を防止するための電磁両立性(EMC)や無線通信技術利用のサポートなど、求められる計測技術はますます複雑化しています。今後、ICT(情報通信技術)や無線通信技術を活用した完全な自動運転を目指すためには、さらに厳しい電磁両立性への適合確認や無線通信品質の試験が必須となります。
本号では、自動車を取り巻く電磁環境に対する新しい計測技術をご紹介いたします。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ EMCマイクロウェーブ計測部 部長

今泉 良通

1987年入社。高周波技術部門で技術サポートを担当後、営業部に移籍。EMCを中心に電磁波を利用した計測システムの販売を担当。子会社TOYO Corporation China総経理を兼任し中国市場を開拓中。

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第26号 5Gが変える202X年の世界 紹介

1987年に、東陽テクニカは情報通信の分野で、LANプロトコルアナライザ「スニファー(Sniffer)」を国内市場に初めて紹介いたしました。その後急速にインターネットが普及し、2000年代に入ると情報通信技術(ICT:Information and Communication Technology)-その名の通りIT(Information Technology)にコミュニケーション(Communication)を合わせた言葉-が登場し、私たちの生活は格段に便利になりました。このICT分野の技術や市場は常にかつ急速に変化し続けています。当社は創業来お客様が求める測定ニーズの変化、そしてICT市場における技術ニーズの変化をいち早く理解・把握することで、新しい市場を創造し、欧米の最新のネットワーク関連計測ソリューションや運用監視ソリューションを提供し続けてまいりました。
まだまだ進化し続けるICTを活用した世の中はどうなっていくのでしょうか?本誌を開いてくださった皆さまに、新たに拓かれるであろう202X年の世界を紹介いたします。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 情報通信システムソリューション部 統括部長

川内 正彦

セキュリティ製 品・自社開発製品の販売を経て、現在は情報通信分野で、ネットワークテストとネットワークマネージメントのチームを率いる。

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第25号 海中と海底の探査 紹介

東陽テクニカの海洋計測の歴史は古く、水中調査に関わる多くのお客様から信頼をいただいております。現在主流となっている浅海用マルチビーム測深機による海底探査は当社が初めて日本に紹介し、強い技術サポートを軸に浅海用マルチビーム測深機の普及活動を行い、海底探査の発展に大きく寄与してまいりました。東日本大震災の際には、マルチビーム測深機を中心にボランティアとして港湾再建のための計測に協力しました。さらにテレビ放送された旧日本海軍の「伊402」潜水艦の発見にも協力するなど、計測に関する技術力は多くの方々より高い評価をいただいています。
今回の東陽テクニカルマガジンは「海中と海底の探査」と題し、海洋計測部が担当。3つの特集記事とスペシャルコンテンツでは、海没潜水艦調査、水中考古学調査、海中物体イメージング、水中ロボットコンテストと多様な水中調査技術について紹介しています。本号により、普段あまりなじみのない最先端の水中用音響機器が私たちの身の回りでどのように活躍しているか、皆さまに知っていただく良い機会となれば幸いです。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 取締役

加藤 典之

2015年に海洋関連計測機器の管掌取締役に。海洋計測部の最重要計測器であるマルチビーム測深機のビジネスをさらに強化すると共に、重要性が増している海洋セキュリティー分野の強化を図っている。

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第24号 IoTとサイバーのセキュリティを“はかる”
世界の技術を結集し総合力で挑む新たなセキュリティ対策 紹介

あらゆるモノがネットにつながるIoT、その情報を集め蓄えるビッグデータクラウド、そしてそれらを知の源泉として日々賢くなるAI。インターネット黎明期といえる1990年代初頭に今日のネット社会を予見した者が居なかったように、今我々はIoT、クラウド、AIという誰も予見できない大激変の縁に再度立っています。セキュリティ&ラボカンパニーは、東陽テクニカ初の社内カンパニーとして2016年11月に設立されました。技術商社の最先端技術目利き力と顧客コミュニケーション力を最新のクラウド・OSSを使って提供することで、既存のお客様にも新たな価値を提供できるサービスを目指しております。
本号ではカンパニー概要、サービスのクラウドインフラ、サービス商品、サービス戦略立案の手法であるサービスサイエンスなどを紹介いたします。

監修者紹介

セキュリティ&ラボカンパニー プレジデント

櫻井 俊郎

シリコンバレーコンサルティングファームの経験を基礎に、長年にわたってIT新規事業を数多く立ち上げてきた実績を活かし、IoT時代のサイバーセキュリティサービスを東陽テクニカ初の社内カンパニーで推進。

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第23号 自動車計測と設備計測への取り組み 紹介

東陽テクニカは世界中の新しい計測技術をいち早く日本のお客様に紹介できる、という特徴を持っています。その特徴を活かしつつ、さらにお客様に貢献するため、本年1月1日付けにて社内に技術研究所を立ち上げ、計測技術の研究開発にさらに力を入れていくことにいたしました。
技術研究所の最初の仕事として、自動車計測に関わる研究開発を行ってまいります。所長には株式会社 本田技術研究所を定年退職された木内健雄 元上席研究員を招きました。特集1では木内所長が本田技術研究所に在籍していた時の話から、今後東陽テクニカにおいてどのような考えを基に研究開発を進めるか、までのインタビューを記事にしました。
特集2は、「ドアサミット」という複数の自動車会社が集まって、自動車ドアの性能評価に関する情報交換を行う活動について株式会社スズキの西村様からご紹介いただきます。東陽テクニカはこの「ドアサミット」のみならず、実験データのデータベース規格(ASAM-ODS)など、さまざまな非競争領域での情報交換活動を支援しております。
特集3では、欧米に対しまだまだ日本が遅れている「予知保全」という考え方をご紹介します。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 取締役

加藤 典之

専門は自動車を中心とした輸送機器関連および機械計測。近年では、海洋関連計測と防衛関連計測も管掌している。

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第22号 エネルギーデバイスのさらなる可能性を測る 紹介

リチウムイオン電池は日本の技術者により基本原理が発明され、1990年代にソニーにより実用化されました。リチウムイオン電池は従来のバッテリーに比べてエネルギー密度が高いため、一段と軽くなり、一段と長持ちします。また繰り返し充電して使用しても劣化の度合いが少なく、電池の耐用年数が大きく伸びました。このリチウムイオン電池の実用化なくしては、今日におけるモバイル用ノートPCやスマートフォンの普及はなかったかもしれません。日本のお家芸である「ものづくり」の成功例の一つと言えるでしょう。私たちの身の回りでここまで普及したリチウムイオン電池ですが、これまで主流であった小型モバイル機器向けの用途に加えて、電気自動車、産業機器、スマートグリッド関連など中・大型機器へと用途が拡大しています。ますますの高性能化に加えて、より高い安全性と信頼性が求められるため、電池を高精度で「はかる技術」の需要がますます高まってきています。
本号ではリチウムイオン電池の研究の最前線でご活躍されている早稲田大学の逢坂教授とスタッフの皆様に、リチウムイオン電池の研究開発の現状と、最新の「はかる技術」についてご紹介いただきます。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 理化学計測部 統括部長

西田 哲朗

環境エネルギーや材料デバイスに係わる計測機器の営業部門を担当。2015年度電気化学会関東支部長、2016・2017年度電気化学会代議員。

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第21号 テクノロジーで次の医療へ 紹介

日本でも環境意識が高まる中、今後の高齢化社会への移行と患者数の増加も相俟って医療施設での廃棄物処理は、大きな問題となり始めています。特に、感染性廃棄物(特別管理産業廃棄物)の外部委託処理費用は非常に割高なため、そのコスト削減が大きな課題となります。特集1にて紹介するアイバック社の感染性廃棄物滅菌装置「DISPOPAC」で、感染性廃棄物を滅菌することによって一般産業廃棄物の扱いに変更することができます。特集2および3に関しては、病院内でのデジタル技術が進み、画像データの二次利用が可能となった事例です。特集2は、整形外科で行う置換術をコンピュータ上でシミュレーションすることが可能なソフトウェアです。今まではフィルムを使用して置換術のプランニングを行っていましたが、デジタルデータの普及により、より正確にプランニングを行うことが可能となりました。特集3は、CT画像より3D画像を創り出し、がん治療の最先端であるablation(アブレーション)のシミュレーションを可能とした「Myrian Software」を紹介いたします。このソフトウェアを使用することにより、関心領域(腫瘍、血管、骨)を可視化し、3D画面上で正確に針軌道をシミュレーションすることができるようになりました。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ メディカルシステム営業部 統括部長

中村 達司

1981年東陽テクニカに入社後、メディカル分野に従事(。社)JIRAのモニター診断システム委員会の副委員長としてガイドラインの作成に貢献する。

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第20号 ナノ・マイクロ領域における先端材料評価法
~自動車向け材料開発を支える最新評価技術のご紹介~ 紹介

エレクトロニクス分野における新材料は、省エネや製品の機能・品質向上などを目的として開発され、日本が得意とする“ものづくり”の基礎を成しています。特にグローバル市場で高いシェアを獲得している日本の自動車産業が今後も優位性を維持していくために、新材料を開発して製品に活用し続けることは必須です。
本号は、東陽テクニカのナノイメージング事業で取り扱ってきた三種類の装置、走査電子顕微鏡(SEM)、薄膜硬度計(ナノインデンター)、X線マイクロCTを利用したナノ・マイクロ領域における最先端の材料評価方法を特集しました。
これらの装置は汎用的に普及しているものですが、装置自体は日々性能・機能面で向上を続けており、さらに新たな観察手法との相乗効果によって、従来よりも構造が複雑で微細化してきた新材料に対し、より鮮明に可視化(イメージング)できるなど、早くて正しい判断が可能となっています。
自動車関連への応用例に注目し、グローバルな産業競争を勝ち抜くための最新評価技術をご紹介します。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 取締役

高野 俊也

2014年に取締役となり、翌年からはナノイメージング事業を含む営業4部門を管掌。国際戦略担当として中国や米国などの海外市場でも活動中。

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第19号 IT技術プロフェッショナルに聞く“技術者力”とは 紹介

日本のIT技術は、諸外国と比較しても決して遜色のないレベルにあり、企業の情報システム部門に限らず、あらゆる業界・職種への導入が進んでいます。一方で、若者の理系離れが進み、IT業界を志望する学生が少なくなっているというニュースを耳にします。これは従来のIT系職種が持たれている印象に加え、IT技術者にとってのスキルアップやキャリア形成のイメージが掴みにくいことが要因の一つと言われています。
本号では、3名のIT技術のプロフェッショナルにインタビューを行い、自らサービスや組織を創りながら、夢を持ってスキルを磨きキャリアを積んでこられた御三方の、さまざまな経験と次世代を担う若き技術者に寄せる期待をお聞かせいただいています。 IT技術分野において、知識の蓄積、人材、資本が揃う日本の企業は、今後も世界と渡り合っていく充分なポテンシャルを持っています。そして東陽テクニカもまた、ソリューションの提供を通じてさらなる発展に寄与し、これからの日本のIT業界を支え続けてまいります。
最後に、ご多用中にもかかわらず、インタビューを快くお引き受け下さった、株式会社デンソー 技監 電子プラットフォーム担当 村山浩之様、楽天株式会社 取締役 常務執行役員 安武弘晃様、株式会社あおぞら銀行 インフラストラクチャーマネジメント部長 田中暁様に改めて深く感謝の意を表します。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 取締役

小野寺 充

1991年に入社後、情報通信測定機の営業に従事。VoIP推進協議会主査、旧通信・放送機構研究フェローにも従事。2014年に現職。

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第18号 宇宙の電磁波をとらえる 紹介

電波を有効活用するためには快適に利用できる電波環境を構築する必要があります。東陽テクニカはあらゆる通信・電子・電気機器やシステムの電磁波に関わる評価と環境作りにおいて、最先端のテクノロジーで貢献しています。
さらに宇宙分野の電磁波測定においても、1990年代より電波天文用の大型アンテナ地上局システム(電波望遠鏡)の販売・設置ビジネスを開始し、宇宙に存在する電波星(電磁波やX線を膨大に放出する天体)や太陽の直接観測によって、あるいは人工衛星を使って観測されたデータ受信によって、地球規模で起きる災害を予測することなどで社会に貢献しています。
2014年に東陽テクニカは、観測目的によって機能の異なる3基の大型パラボラアンテナ地上局システムを国内各地に設置し、既に観測が開始されました。本号ではこれらの設備を活用して成果を上げるスペシャリストの方々に執筆をお願いしました。国立天文台の川口先生には電波望遠鏡と衛星追尾について、国土交通省国土地理院の福﨑先生には測地VLBI(超長基線電波干渉法)による地球の回転や大陸プレート運動などの地球変動の検出について、国立研究開発法人情報通信研究機構の亘先生には地磁気嵐を引き起こす太陽風(地球方向の大規模なコロナ質量放出)の観測について、それぞれご紹介頂きます。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 取締役

高野 俊也

高周波計測器・システムの営業に従事し、2002年にEMCアンテナ計測部門を設立。現在は4営業部門と国際戦略を担当し、海外市場にも展開中。

特集記事

第17号 海を“はかる” 紹介

地球温暖化、異常気象、エルニーニョ、海底資源、熱水鉱床、レアメタル、レアアース、メタンハイドレート、海底火山、海底地震、津波、EEZ(排他的経済水域)等々。 これらは皆様が日頃テレビや雑誌などで聞いたり、目にしている海洋に関係する用語ですが、全て計測データに裏付けられています。どうやって測る(計る)のか、見つけるのか、そして予知するのか、本号では今までとは少し趣向を変えて、その道のスペシャリスト3名の先生方に解き明かしていただくことにしました。
特集1の山形俊男先生は、世界の気候変動現象の研究の礎を築かれた方で、1980年代初頭には世界に先駆けてエルニーニョ現象を解き明かされました。今や異常気象は先生抜きでは語ることはできません。特集2の水中ロボットのスペシャリストである吉田 弘先生は、海洋研究開発機構に入所以来、 Made in Japanの計6機の無人探査機を世に送り出してこられました。特集3の横瀬久芳先生は、海底資源のスペシャリストで、「ジパングの海」の著者でもあり、NHKスペシャルでも放映され話題になった時の人です。
東陽テクニカの海洋計測の歴史は古く、1970年代初頭に遡ります。この間当社の機器は、多くの自然災害・復興、大規模プロジェクトで活躍してきました。今後も海外の優れた海洋計測機器を経験に裏付けされた計測・調査およびサポート技術と共に皆様へご提供し、海洋・気象研究や海洋開発、さらには災害復興、海上保安・防衛業務に貢献すべく邁進してまいります。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 海洋計測部 執行役員 部長

半谷 和祐

高エネルギー物理学や自動車、半導体、電源など、異種分野の計測器営業を経て1986年より海洋機器を担当し、現在は海洋計測部を統括。

特集記事

第16号 機械と制御の計測技術 紹介

2015年4月より施行される省エネ法では、高効率モータの開発が義務化されます。日本のエネルギー消費の55%を占め、産業部門では75%を占めるモータの高効率化は省エネに大きく貢献します。モータを単純な機械と考えると高効率化は困難なようにも思われますが、近年のモータはエレクトロニクスで制御されるようになり、まだまだ効率化が計れます。当社の計測システムは高効率モータの開発においても様々な用途で使われています。
本号では特集01として、その高効率モータの開発を実現するために、当社が提供するモータシステムの計測ソリューションをご紹介します。当社では、機械と制御を同時に計測・評価する技術において様々な検討を行い、ソリューションの開発や海外技術の導入を行っております。モータシステムの計測ソリューションはその代表例の1つです。
2つ目の記事である“HALT”という技術は、エレクトロニクス製品の故障の仕方とリスクを把握し、設計段階で改善を行うことにより、「高品質でリスクの少ない製品」と「開発期間の短縮」という、相反する要求を同時に実現する技術です。
もうひとつの記事といたしましては、当社が約50年の歴史を持ち、得意分野の1つでもあります音・振動計測にスポットを当て、今回はセンサ技術について掲載しております。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 取締役

加藤 典之

入社後、技術部にて17年間振動・騒音関連計測のサポート業務を担当後に営業部に異動。現在は輸送機器関連ビジネス全体をまとめている。

特集記事

第15号 世界をリードする日本の技術 ~青色LEDの実用化~ 紹介

半導体、自動車、航空宇宙、情報通信、電子デバイス、環境エネルギーなどさまざまな分野において東陽テクニカは60年以上にわたり日本の産業の発展に貢献してまいりました。東陽テクニカオリジナル製品である半導体評価システムが青色LEDの研究開発を促進し、その結果として3名の日本人研究者の2014年ノーベル物理学賞受賞につながったのが一例です。本号はこのノーベル賞受賞に貢献した当社のソリューションについてご紹介させていただきますが、日本の明るい未来を目指して、東陽テクニカは歩みを止めることなくこれからも前進してまいります。
『“はかる”技術で未来を創る』、東陽テクニカの今後の方向性を表す新しい企業スローガンをこのように決定しました。産業の発展とともに研究開発フェーズにおけるニーズはますます多様化しておりますが、東陽テクニカ独自の“はかる”ソリューションに一層磨きをかけ、日本の産業の発展にさらに貢献していきたいという私どもの強い願いがこめられています。
皆様方のニーズ、すなわち皆様方の夢、期待、願いをかなえるのが私ども東陽テクニカの使命です。これからも私ども東陽テクニカにどうぞご期待ください。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 営業第1部 執行役員 部長

西田 哲朗

環境エネルギーや材料デバイスにかかわる計測機器の営業部門を担当。電気化学会関東支部の副支部長も務める。

特集記事

第14号 進化するモバイルネットワーク 紹介

3G(3世代)携帯電話、LTE(3.9世代)スマートフォンなどの普及で、モバイル・インターネット機器の利用者が日本国民1人1台の時代に突入して久しい今、車載通信機器、スマートセンサなどM2M(Machine to Machine)デバイスが市場に投入される時代が近づきました。益々多様な無線通信機器がネットワークに常時接続され、高度化されたネットワークを通じて、クラウド・データセンターから広範囲なインターネットサービスが提供されていきます。
水道、ガスと同様、ライフラインともなった情報通信ネットワークには、旧来のインターネットサービスに加え、遠隔医療や遠隔監視、遠隔教育などの新しい付加価値サービスの提供が目指されています。
爆発的に増加するデータ通信量に対応しながら、安全、安定的にネットワークを運営する為、設備増強と投資の最適化をはかるべく、分散処理や仮想化技術といった新しいコンセプトのネットワーク構築・利用の研究もすすんでいます。
東陽テクニカは、急速に進化するモバイル・ブロードバンド・ネットワークの技術革新、そして「いつでも、どこでも、だれでも、安心、安定」して利用できるネットワークサービスの提供を陰からささえています。
本号では、当部の持つ情報通信(ICT)技術ノウハウの内、モバイルブロードバンドに焦点を当てた特集をお届けします。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 情報通信システム営業第1部 執行役員 部長

北山 正姿

携帯および光通信デバイス試験の経験を経て、ネットワーク試験の営業部門を担当。試験コンサルティングサービスビジネス立上げに奮闘中。

特集記事

第13号 世界をリードする日本の技術 紹介

日本が技術立国としてこれまで世界を席巻してきた技術を思い浮かべてみると、半導体、液晶パネル、リチウムイオン電池など数えきれないことに気づきます。最近ではiPS細胞でしょうか。日本では、世界をリードする多くの基礎研究が現在もすすめられています。ところが昨今では韓国や中国などアジア勢の台頭が著しく、競争がますます激しさを増しています。日本が劣勢に立たされる機会も少なくありません。そんな中、今の日本に求められているのは、従来の技術とは一線を画した新しい技術、革新的なイノベーションの創出ではないでしょうか。模倣ではなく新しい創造が求められています。新しい価値創造へ向けて、東陽テクニカが提供する最新テクノロジーや計測ソリューションなどの「はかる技術」の情報発信の場として、当社は東陽テクニカルマガジンを発行させていただいております。
本誌の特集内容は、日本が得意としてきた素材産業の代表例である半導体材料や磁性材料の「はかる技術」です。研究開発の最前線における最新ソリューションの一例をご紹介させていただきます。これらのソリューションが新しいイノベーションを引き起こすきっかけとなり、これからの日本の未来を切り開いていくことを願ってやみません。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 営業第1部 執行役員 部長

西田 哲朗

大学時代の専攻である原子力工学をベースに、環境エネルギーや材料デバイスにかかわる計測機器の営業を担当。

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第12号 より鮮明に見る 紹介

様々な分野でどうすればより鮮明な画像を取得出来るかを東陽テクニカは追求しました。医用画像分野において、胸部X線検査は一番多く実施されているX線検査であり、健康診断では皆様も画像を目にすることがあるかと思います。しかし、肺部分に重なる骨組織が邪魔になり、診断が困難な場合があります。そのため、より正確な診断のためにはX線被爆のリスクが多いCT (コンピュータ断層撮影)を使用することが多いのが現状です。また、水中微生物観察分野において、水中に棲む微生物観察のためには調査水域で水を取得し、研究室に持ち帰って顕微鏡で観察する方法が主流です。しかし、実際に微生物が生息している場所で、リアルタイムで観察可能であればより精密な観察が可能です。さらにソフトウェア開発分野においては、不具合は成果物になってからの試験で発見されるため、手戻り作業が発生し、かかる手間や工期の遅れが懸念点として挙げられます。
本号では、“より鮮明に見る”をテーマに、医用画像分野においては、胸部X線画像に画像処理を用いて骨組織を透過する技術を、水中微生物観察分野においては、調査水域でCCDカメラを使用してホログラムイメージを創り出す技術を、ソフトウェア開発分野においては、コーディング工程で作りこまれる不具合に着目した品質を向上させるための解析ツールを紹介いたします。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 画像システム部 執行役員 部長

中村 達司

1981年入社、メディカル分野の営業に従事し、(社)JIRAの主査としてモニタガイドラインを作成した。昨年はNEMAの国際会議に出席しDicom Supp.124に貢献する。

特集記事

第11号 EMC計測最前線 紹介

多くの電機・電子製品は、アナログからデジタルへの技術移行、省電力化を目的とした緻密な機能制御、小型化による電子部品の高密度実装、有線から無線(ワイヤレス)の利用拡大や高速データ通信を可能とする周波数範囲の拡張、高周波への移行が進んでいます。これらに伴い、電子機器、情報機器、自動車や携帯電話などが正常に利用できる電波環境を守るために、国際規模でEMC(電磁両立性)の新たな規格作りが進められており、各国で法的規制が強化されています。
これらの技術進化によって、各製品はより複雑な意図しない不要電磁波を発生することになり、EMC規制に適合させるために、製造メーカは製品開発・評価試験に多大な時間とコストを掛けてEMC対策に取り組んでいる状況です。
本誌では、自動車・車載電装品のEMS(電磁耐性)試験の最新システム提案、従来に比べて飛躍的に高速な測定環境をご提供するタイムドメイン機能付きEMIレシーバと高機能測定ソフトウェアの組み合わせによるEMI(電磁妨害)測定システム、EMC相互認証では欠かすことのできない計測設備のISO/IEC17025校正について、様々なお客様に大きなメリットを感じていただけるEMC設備・システムに関する最新情報をご紹介致します。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 取締役

高野 俊也

高周波測定器の営業に従事すると共に、オリジナル計測システムを構築。2002年にEMC・アンテナ計測部門を設立し、現在はアジア市場にも積極展開中。

特集記事

第10号 変わっていく輸送機器の計測ニーズ 紹介

日本における輸送機器産業は大切な日本の基幹産業です。すでに世界のトップを走っている自動車産業。積極的な輸出を始めた鉄道産業。また、近年では航空宇宙産業も日本の重要な産業になろうとしています。
それらの産業において開発する商品に要求される価値は日々変化しています。例えば、自動車産業では自動車のハイブリッド化や電気自動車化に伴い、自動車という商品に求められる価値が変化してきました。鉄道産業では高速度化に対応させながら、高い安全性や快適性、そして低コスト化などをバランスよく検討することが求められています。要求される内容が変化して新しい技術が導入されれば、それに対する計測のニーズも変化していき、その結果として計測技術も変化していきます。
今回のテクニカルマガジンでは、変わっていく輸送機器の計測ニーズに対応した特集記事として、モーターシステムの計測技術、高速鉄道の計測、新しい音源探査手法の3点をご紹介します。また、新製品情報としては、スマートフォンを計測に利用した音・振動用計測製品を紹介します。技術紹介記事には、複雑化する計測・解析技術を正しく活用するために、ますます必要性が高まっている計測用センサの精度管理についての内容を掲載しました。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 取締役

加藤 典之

1983年入社。2000年に技術部から営業部に異動。「お客様にとっての利益と価値を考えて仕事をすること」を理念とする。

特集記事

第9号 安全で安心なネットワークの構築と維持のために 紹介

スマートフォンが急速に普及し、ワークスタイルは大きく変化しています。スマートフォンの契約者が携帯電話全体の80%を超え、それに関わるトラフィックは1年で2倍を超える勢いで増加しています。クラウドサービスも普及しつつあり、従来ITとは無縁の業種でも手軽にITによる利益を享受できるようになりました。一方では、日本だけでなく世界でサイバー攻撃が多発しそれを防御する技術も必要になっています。
ITサービスを提供する側と使用する側にとっては、ITを安全で可用性を高く維持することが時代を問わず重要な目標の1つといえます。快適なITを構築し維持していくためには、措定される課題を解決するための充分なテストを実施し、ネットワークの可視化を備えてどこで何が発生しているかを確認する手立てが必要になります。今回の特集では、情報セキュリティの試験ソリューション、大規模で複雑化するネットワークのコストを抑えて可視化を実現するソリューション、スマートフォンに代表されるモバイル端末の新しいアプリケーションで必要となる測位技術に焦点を当てて特集記事を掲載しています。皆様のご参考になれば幸いです。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 情報通信システム営業部 執行役員 部長

小野寺 充

1991年東陽テクニカに入社後、情報通信分野の営業に従事する一方でVoIP推進協議会主査として品質ガイドラインを作成。現在は情報通信部門を統括。

特集記事

第8号 おなじみの装置、ここまで進化しています。 紹介

今回ご紹介します、SEM(走査電子顕微鏡)、硬度計、そしてX線CT、何れもその商品名からは新しいものは感じられないことでしょう。ずいぶん前からそのような装置は使われており、今さら紹介されるまでもないとお思いになられるかもしれません。しかし、最新のそれらは、昨日まで見ていたものとは全く違う世界を見せてくれます。
昔もテレビでスポーツ中継を楽しめました。選手の姿、動きを正しく伝えてくれました。その情報は、その範囲で真実でした。最新のテレビ放送は、スポーツ選手の動きを高速、高精細な超スローモーション映像で提供します。そこには、選手の決定的瞬間の高度なテクニックのすべてが映し出されています。全く新しい真実がそこにはあります。圧倒的な情報量の差があります。決して新しい装置ではないSEM、硬度計、X線CTについても、これと同様のことが言えます。
先端産業分野での材料分析、品質評価でのニーズに応えるこれらの装置の、知っているようで実は知らない、進歩した最新のレベルをご紹介いたします。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 常務取締役

小浜 民和

1972年東陽テクニカ入社。一貫して計測器営業に従事。半導体、磁性体、超伝導体など材料・デバイス特性測定の分野が長い。

特集記事

第7号 再生可能エネルギーを支える 紹介

150万年前、人類が初めて火の使用をはじめた時から自然エネルギーの活用はずっと人類のチャレンジングテーマでした。そして火器という言葉に象徴されるように、自然を征服しそのエネルギーを恣にしようとした先人らによって自然エネルギーは先ず殺戮と破壊のための兵器として利用されたのです。
しかしダイナマイトを発明したノーベルも原子爆弾の開発に携わったアインシュタインもともにその悪用を悔やみ、あらためて自然を畏れ敬い自然と調和することでそのエネルギーを有効活用すべきであることに気付きました。その流れが現在のクリーンで安全な「再生可能エネルギー」の概念につながっています。
そしてそれを支える裏付けとなるのが科学の進歩と技術の発展です。東陽テクニカはこれらの科学研究や技術開発の第一線で必要とされる最新かつ最高性能の『はかる』技術を提供しています。例えば昼間の太陽光から効率よく電力を発生させその大量のエネルギーを蓄えて好きな時に使えるようにするための太陽光発電装置や蓄電装置の研究開発においては、世界の技術者が様々な実験や研究に取り組んでいますが、そのような再生可能エネルギーの開拓のための先進的な科学研究を支えている『はかる』テクノロジーの一端を本誌でご紹介させていただきます。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 執行役員 第1営業部長

水田 愼一朗

半導体材料メーカーの研究所勤務を経て1978年に入社。以後30年以上にわたり材料物性測定装置の開発から販売までを手掛けている。

特集記事

第6号 中を診る 紹介

東陽テクニカルマガジンもおかげ様で今回6号の発行を迎えることができました。第5号の“可視化”に続き、本号では“中を診る” をテーマとして取り上げました。今まで外からしか見ることができなかった物に対し、新しい技術のアプローチにより“中を診る”ことができるようになりました。今回は東陽テクニカが扱っている様々な技術から”中を診る“3つの技術をご紹介します。
まずは、医用分野において 病気の発見のために“身体の中を診る”にはどのような技術が使用されているかを、乳がんの画像診断を通して説明します。次に音を媒体として“水の中を診る”ための水中音響計測技術を水の中に存在する物体を通して説明します。水上から肉眼で見ることができない水中の物体も新技術を使用することによりモノクロ写真のように写しだすことが可能になります。最後に“ソフトウエアの中を診る”ことを試みてみましょう。現在は我々の生活のいたるところにソフトウエアは使用されていますが、その安全を担保するためには何が必要でしょうか?安全を担保するために重要視されるものの1つとしてトレーサビリティがあります。このトレーサビリティをパラメータとしてソフトウエアの中を診ることが可能となりました。このように東陽テクニカの技術は様々な分野で貢献していることがお分かりいただけると思います。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 画像システム部 執行役員 部長

中村 達司

1981年東陽テクニカに入社後、画像、メディカル分野の営業に従事する。また、(社)日本画像医療システム工業会の主査として日本医用画像分野においてのモニタガイドラインの作成に貢献する。

特集記事

第5号 見えないものを可視化する 紹介

東陽テクニカルマガジンもおかげ様で今回第5号の発行を迎えることができました。
今回は“可視化”をテーマとして取り上げたいと思います。東陽テクニカの特徴の中に特殊性と多様性があります。マーケットを絞らずいろいろな分野に対してチャレンジし、特殊なニーズに応えていく姿勢です。そのような特徴のために外から会社を見るとベールに包まれており、分りにくい会社にも見えるのも事実です。このような特殊性のある製品にスポットを当て、ユニークな技術がなぜ必要とされ、どのように役に立っているのか分りやすく説明して行きます。
今までの技術では不可能とされていたことに対して最新の技術を採用し、今まで計測できなかったものを計測、可視化することが私どもの醍醐味です。今回は薄膜にも対応可能な「機械特性評価システム」、大型記憶媒体には必要不可欠な「通信プロトコル解析ツール」、音を簡単に解析するための「ラウドネスメータ」を紹介いたします。読んで頂ければなぜこのような技術が必要とされたのか、またその技術が社会にどのように貢献しているかを理解して頂けると思います。このテクニカルマガジンが少しでも会社の可視化に貢献できればと思っております。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 画像システム部 執行役員 部長

中村 達司

1981年東陽テクニカに入社後、画像、メディカル分野の営業に従事する。また、(社)日本画像医療システム工業会の主査として日本医用画像分野においてのモニタガイドラインの作成に貢献する。

特集記事

第4号 電波を捕える! 紹介

電波を有効に活用する、そのために快適に利用できる電波環境を構築する、こういった電波に関わるシステムや製品の性能評価や環境作りにおいて、東陽テクニカは最先端のテクノロジーで貢献しています。
多くの電機・電子製品は、アナログからデジタルへの技術移行、小型化するための電子部品の高密度実装、有線から無線(ワイヤレス)化に伴い高速データ通信を可能とする利用周波数の拡張や高周波化などが急速に進んでいます。例えば、自動車はETC、GPS、路車間通信、衝突防止レーダーなど様々な電波を利用し、HV・EV車は電機・電子機器と化しています。スマートフォンに代表される無線端末やディバイスは新たな通信方式の採用と共に送受信性能の評価方法も大きく変わらざるを得ません。一方では、これらの技術革新の副産物として、今までにない複雑な不要電磁波を発生させることとなり、電波環境を守るために国際規模でEMC(電磁両立性)の新たな規格作りが進められ、各国で規制が強化されています。
本号では、無線ディバイスの送受信能力評価、電子機器が意図せずに発生させてしまう電磁波の計測、人工衛星を使った通信や観測分野において、より迅速に精度高く電波を捕えて評価する東陽テクニカ最新ソリューションの一部をご紹介致します。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ EMCマイクロウェーブ計測部 執行役員 部長

高野 俊也

1989年入社。高周波測定器の営業に従事すると共に関連計測システムを構築し、2002年にEMC・アンテナ計測部門として独立。現在はアジア市場にも積極展開中。

特集記事

第3号 複雑化する機械・制御のための高度化した計測技術 紹介

自動車を中心とする輸送機器産業、工作機械やロボットに代表される製造機器産業は、裾野の広い日本の代表的産業です。東陽テクニカはこの分野において50年以上にわたって、工業製品の音・振動計測を中心に日本産業に貢献してきました。
近年では制御の電子化により複雑化した工業製品の計測と解析を、今までよりも高精度かつ高効率で行い、製品開発のスピードアップとコストダウンを行っていくことが日本企業にとって国際競争に勝ち抜く重要な要素となっています。このような時代背景にあわせ、現在東陽テクニカは音・振動計測に加え、音・振動解析技術、メカトロ制御の計測・解析技術、計測データマネージメントなど多岐に渡る分野でツール、ソリューション、サービスの提供を行い日本の産業発展に貢献しております。
本誌におきましては、これらの技術の中のほんの一部ではありますが、音・振動問題を解決する新しい考え方、自動車制御用デジタルデータの計測技術とその応用、新しい考え方と技術を用いた音・振動用センサーの技術をご紹介いたします。
今後も東陽テクニカは、最新の計測・解析技術や国内外のトレンドをいち早く捉え「技術と情報の東陽テクニカ」として、お客様にソリューションを提供してまいります。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 取締役

加藤 典之

入社から10年以上技術部に所属し、その後営業に転籍という当社ではよくある経歴の持ち主の一人。技術力中心の営業力強化に注力している。

特集記事

第2号 新ICT基盤 紹介

東陽テクニカから、様々な分野の最新テクノロジや計測ソリューションを発信する「TOYO Technical Magazine」も第2号の発行を迎えました。7月1日の創刊号に対し大きな反響を頂き、厚く御礼申し上げます。
情報技術‐いわゆるIT‐は、企業の情報処理基盤から個人の創造性と生産性を高める知の活用へと拡大しています。スマートフォンの急激な普及は、従来の携帯電話ではなし得なかった大量の情報を共有し、人々のワークフローを効率化する大きな変革をもたらしています。ITが扱う情報量は爆発的に大きくなり、そのためのインフラ整備も急務な課題となっています。
今回の特集では、情報爆発時代を支える有線と無線ネットワークについて最新の高速化技術とその信頼性や品質を高めるためのテスト装置、さらには情報を流すためのアプリケーションとその解析例を、ユーザー様の豊富なご経験とご視点を交えて紹介いたします。
この誌面だけではお伝えできないことも多々ございます。是非東陽テクニカのスタッフにお声掛けください。皆様のITに関する問題にベストなソリューションを提供することを約束致します。
最後に、本特集記事にご協力いただいたユーザー様に深く謝意を表します。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 情報通信システム営業部 執行役員 部長

小野寺 充

1991年東陽テクニカに入社後、情報通信分野の営業に従事する一方でVoIP推進協議会主査として品質ガイドラインを作成。現在は情報通信部門を統括。

特集記事

第1号 物性最前線 紹介

次世代材料・デバイスの開発が加速しています。それは、携帯情報端末の高密度・高機能化を牽引するものであり、また、脱炭素社会の実現のためのキーテクノロジーでもあります。例えば、新しい機能を持った高分子材料や、シリコンデバイスを超える次世代半導体デバイスなど、新しい原理に基づき機能する革新性を持ったものです。
そのような革新的材料・デバイスは、従来の計測機器ではその物性が計測できず、そのことが、開発のネックになっていることが多くあります。その意味で、開発ツールとしての新しい計測装置の開発は非常に重要です。また、先ず先端計測装置で、今まで見ることができていない領域を調べ、知見を得ることから、新たな研究・開発への着想を得ることができるという側面の重要性も指摘されています。
東陽テクニカは、海外の先端計測・分析装置の販売と並行して、自身でも、市場の新しい研究開発ニーズにお応えすべく、新しい測定手法による測定装置を数多く開発してきております。その中から最近の開発例を紹介させていただきます。これらの開発においては、産学各方面の多くの方々から、ご提案、ご協力をいただきました。ここに、深く謝意を表します。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 常務取締役

小浜 民和

1972年東陽テクニカ入社。一貫して計測器営業に従事。半導体、磁性体、超伝導体など材料・デバイス特性測定の分野が長い。

特集記事

  • 脱炭素社会の推進に貢献―東陽テクニカのSDGsの取り組み

第32号 脱炭素社会を創る“はかる”技術 紹介

「脱炭素」という言葉を見ない日はない、と言っても過言ではありません。地球温暖化は世界的な問題であり、早急に対策すべき“待ったなし”の状況です。日本は2050年に温室効果ガスの排出を実質ゼロにすることを宣言しました。しかし脱炭素社会を実現するのは並大抵なことではなく、温室効果ガス排出の多くを占めている輸送部門や発電部門においても飛躍的な技術革新が必須となります。例えば、自動車電動化の推進や、太陽光・洋上風力発電などの再生可能エネルギーによる発電量の増大が必要で、官民一体となった取り組みが進められています。

本号では、徐々に一般普及し始めている電気自動車(EV)のコアとなる蓄電池で、EV拡販のキーデバイスとなる全固体電池、そしてリチウムイオン電池以上のエネルギー容量を持つとして期待されているリチウム硫黄電池の最新状況をご紹介します。また、そのフレキシビリティによってさまざまな用途での活用が期待されている次世代太陽電池のペロブスカイト太陽電池の最新動向と、今後の成長が期待される洋上風力発電事業の最先端の取り組みについてもご紹介します。これら脱炭素社会の創出に欠かせない技術開発に、東陽テクニカの“はかる”技術が少なからず寄与しています。当社のSDGs活動と併せて、少しでも“はかる”技術を身近に感じていただければ幸いに存じます。これからも東陽テクニカは、日本の産業の発展、脱炭素社会の実現に向けて一層貢献してまいります。

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監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 理化学計測部 統括部長

吹田 尚久

1998年入社。大阪支店で物理および電気化学営業に従事、茨城営業所(当時)を経て2015年より理化学計測部にて国内および中国市場を開拓中。

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第33号 デジタルツイン、Beyond 5G、サイバーセキュリティ
―DX・次世代インフラを支えるテクノロジートレンド 紹介

東陽テクニカは「“はかる”技術で未来を創る」をスローガンに、最先端の計測ソリューションを国内外の産業界に提供しております。
昨今のDX(デジタルトランスフォーメーション)で求められるIT技術の最適化と性能品質の担保も、当社がこれまで行ってきた大きな取り組みのひとつと言えます。例えば、5Gやクラウドの効率的な構築を支援し、サービスイン後も安心して運用できる事前検証のノウハウを提供するなど、専門の技術スタッフと共に皆さまのご要望に応えてまいりました。ここ数年で普及しつつあるテレワークでは、サイバー攻撃の脅威に晒されるリスクが高まりますが、脆弱性試験やペネトレーション試験などさまざまなサイバーセキュリティに関するソリューションを提供しております。VDI(仮想デスクトップ)による仮想環境の拡大では、パフォーマンスの悪化も問題となりますが、クラウド化したシステムを可視化し、安定的な稼働を支援しております。また、ソフトウェア開発のスピードや生産性、品質向上にも寄与しております。

このように、東陽テクニカはIT技術の品質を支える立場として、多くの企業様のDXとさまざまな角度から関わりを持っています。本号では、そうした企業様から各産業界におけるDXの考え方や具体的な取り組み、将来の展望などをお伺いすることができました。また、東陽テクニカが提供するDXソリューションの一部を分かりやすく解説いたします。10年先の未来を創るべく、DXを支えるテクノロジーを感じていただけましたら幸いです。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 情報通信システムソリューション部 部長

徳道 宏昭

1993年に東陽テクニカ入社以来、通信障害解析や伝送品質測定に従事。通信キャリアをはじめ金融、エンタープライズのネットワーク構築を技術支援。最近ではDX、ローカル5G、スペースICTそしてコネクテッドの分野と幅広く活動。

特集記事

  • 「SYNESIS」開発までの軌跡とワン・テクノロジーズ・カンパニーのこれから

第34号 オープンイノベーション×ものづくり 紹介

ワン・テクノロジーズ・カンパニーは、自社オリジナル製品の開発を手掛ける東陽テクニカの社内カンパニーです。
「“はかる”技術を追求し、テクノロジー・イノベーターとして世界で“オンリーワン”“ナンバーワン”の革新的な製品・ソリューションを提供し続け、世界の産業発展に貢献する」ことを目指し、2017年に設立されました。
現代は、テクノロジーの進化、新型コロナウイルスのパンデミック、異常気象による突然の災害など、さまざまなことが複雑化、不透明化し、将来の予測が困難な時代と言われます。
当カンパニーでは、このような状況にも柔軟に対応し、オンリーワンの新たな価値を生み出して世界に提供すべく、情報通信、EMC、バイオサイエンスなど、さまざまな分野で国内外の企業・大学・研究機関の“仲間たち”とオープンイノベーションを実践しています。
本号では最先端の技術を知る面白さとともに、インタビューにご協力いただいた方々との、新しいものを生み出すときのわくわくするような交流の一端もお届けできましたら幸いです。

ワン・テクノロジーズ・カンパニー

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ ワン・テクノロジーズ・カンパニー ジェネラルマネージャ

伊藤 朋行

1994年東陽テクニカ入社。開発部にてEMCソフトウェアやネットワークアナライザの開発に携わる。
2017年ワン・テクノロジーズ・カンパニー設立とともにジェネラルマネージャに就任。現在はバイオサイエンス分野にも力を入れている。好きな食べ物:唐辛子。

特集記事

第35号 技術が切り拓くモビリティの新時代 紹介

2016年9月に開催された「パリモーターショー2016」で初めて提唱された「CASE」というコンセプトは、100年以上にわたって築かれてきた自動車の在り方や概念を打ち破る革新的なキーワードとして今も注目されています。
「CASE」の構成要素は「Connected(コネクテッド)」、「Autonomous(自動化)」、「Shared(シェアリング)」、「Electric(電動化)」。歴史を振り返っても、人は絶えず移動を繰り返し、その中でモビリティというツールを発展させてきました。クルマと言えば出力やスピードという時代、そこから環境問題への配慮、そして安全性の追求、といったように、時代とともにクルマに対する期待やニーズは移り変わってきました。そして今、さまざまな業界のプレーヤーが加わり、クルマの概念は大きく変わろうとしています。
この変化する時代において、東陽テクニカはこれまで培ってきたさまざまな分野におけるノウハウやソリューションを結集し、自動車の技術開発を支えております。「C」コネクテッドでは情報通信技術やサイバーセキュリティに関して多くのソリューションを提供し、「E」電動化ではEVに搭載する電池やモーターの開発に携わっています。本号では、「A」自動化が実現する新たな時代に向けた道のりを支える、最先端の“はかる”技術と当社の取り組みの一部をご紹介いたします。

監修者紹介

株式会社東陽テクニカ 技術研究所 部長

木村 尚史

1998年 東陽テクニカ入社。
開発部、技術部を経て技術研究所にて自動車の計測・実験環境開発に従事。

特集記事

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