人財育成

方針

専門性の高い技術力や柔軟な発想力を持つ人財の確保と育成は、当社の持続的な企業活動の根幹です。
当社では教育中期計画を掲げ、個人の能力や強みを伸ばすことができるようなキャリアアップ支援と評価制度の拡充を推進しています。また、一人ひとりが自発的に能力開発できる環境を整え、自己啓発を推進しています。

推進体制

  1. 社員の育成―配置―評価のサイクルを機能させることにより、キャリアアップを図っています。
  2. 人材育成委員会を設けて、社員教育の4本柱(階層別教育、職能別教育、語学研修、全社共通研修)を基軸とした社内教育を推進するとともに、育成―配置―評価の運用状況モニタリングを行っています。
  3. 社内公募制度、新卒入社3年目社員異動希望実現プログラムを設けて、社員のキャリアアップ意欲に積極的に対応しています。

主な取り組み

  1. OJT (On-the-Job Training)

    OJTでは、仕事を通じ、従業員間でコミュニケーションを取ることで部署の業務や専門知識、業務遂行に必要な能力を計画的・継続的に育んでいます。

  2. 面談

    当社では、従業員が上司と1対1で対話する面談を定期的に実施しています。
    定期的にコミュニケーションの機会をつくることで、従業員一人ひとりの希望やビジョンに沿った能力開発支援を的確に提供していきます。

  3. キャリアアップ支援

    社内公募制度、新卒入社3年目社員異動希望実現プログラムを設けて、従業員のキャリアアップ意欲に積極的に対応しています。

  4. 研修プログラム

    社会課題の解決や企業価値の向上に必要な各種能力を高めるため、従業員それぞれの役割や専門性に対応した体系的かつ多様な研修プログラムを設けています。

教育体系図

階層別教育 共通教育 自己啓発支援
目的別 専門分野
管理職

管理職研修

各種法令研修

SDGs研修

情報セキュリティ教育

コンプライアンス研修・メンタルヘルス研修

安全教育

営業研修

エキスパート社員勉強会

技術研修

社外研修への派遣

自己啓発研修

英語研修

中堅社員

中堅社員研修

若手社員
新入社員

若手社員研修

新入社員研修

  1. 資格取得支援制度

    会社が指定する資格取得に要した費用の負担、一部資格取得への報奨金支給等、資格取得や能力開発を支援する制度があります。

  1. 自己啓発支援

    提携する研修会社へのセミナー派遣やeラーニングを利用し、一人ひとりが自発的に能力開発できる環境を整えています。
    また、従業員がグローバルに活躍するために、さまざまな英語研修をとりそろえています。

従業員向け研修時間および費用

項目 2023年9月期
総研修時間(時間/年) 17,307時間
従業員1人当たりの研修時間(時間/年) 30時間
総研修費用間(円/年) 20,806,416円
従業員1人当たりの研修費用(円/年) 35,627円

※新入社員研修は除く

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