ターンテーブルを停止させての測定にEP5/REは対応しておりません。別ソフトになりますが、上位版のEP7/RE、ES10/RE、EPX/REでは対応している測定機能になります。

EP5/REで近い測定を行うには、以下の2つの方法があります。

手動測定

スペクトラムグラフで、マウスの右クリックを行い、指定レンジ測定を選択してください。

ここで、モニタで[時間]を選択すると、テーブル、マストを移動せずに、その場で指定時間だけの測定を行います。ただし、周波数レンジ、偏波は1つしか指定できないので、何回か設定を変えて測定を繰り返す必要があります。

テーブルのエミュレーション

機器設定より、テーブルの[エミュレーションモード]をチェックすると、テーブルを制御しなくなります。

これによりレンジ測定でもテーブルは回転しなくなります。ただし、EP5/REが内部的にテーブルをエミュレーションして、1回転したと判断したら次の高さに移動します。そのため、1回転したと判断する時間はソフトウェアが決定するため制御できません。

EMC測定ソフトウェアの動作環境については、それぞれの測定ソフトウェアのマニュアルに記述させていただいています。

一般的には以下の要件となります。(EMC測定ソフトウェアごとに異なる可能性があるので、ご使用中の測定ソフトウェアの動作環境をご確認ください)
 

EPX,ES10,IM10ソフトウェア

ハードウェア条件

プロセッサー Core i5 第3世代相当以上
メモリ 8GB以上（EPX/REの場合16GB以上）
1280×1024以上の解像度ディスプレイ
WindowsがインストールされているドライブがSSDであること
SSDまたはハードディスクに合計500GB以上の空きがあること

本製品では試験中において測定用受信機(スペクトラムアナライザー、EMIレシーバーなど)の Clear/Writeトレースのスペクトラムデータをすべて保存することができ、その場合、1回の試験で 数百Mbyteのデータ容量になる場合があります。測定結果の保存先には、なるべく大きな空 容量を確保してください。

カラープリンターが利用できること
National Instruments製VISAドライバーが利用できること
 

ソフトウェア条件

以下のOSの日本語版がインストールされていること
　Windows 10 Pro (64ビット) バージョン1607以上
　Windows 11 Pro (64ビット)
プリンタドライバーがインストールされていること
Excel , Wordレポート機能を使用する場合、以下のいずれかがインストールされていること
　Microsoft Office 2019、 2016、 2021
National Instruments製のVISAドライバーがインストールされていること

インストールされるソフトウェア

本ソフトウェアをインストールすると、以下のソフトウェアもインストールされます。
　Microsoft .NET Framework 4.8
　Sentinel システムドライバー


 

EMC測定ソフトウェアの動作環境については、それぞれの測定ソフトウェアのマニュアルに記述させていただいています。

一般的には以下の要件となります。(EMC測定ソフトウェアごとに異なる可能性があるので、ご使用中の測定ソフトウェアの動作環境をご確認ください)
 

EP5,EP7,EP9,IM5,VI5ソフトウェア

ハードウェア条件

プロセッサ
　Windows 10の場合 ･･･ 1GHz以上
　Windows 11の場合 ･･･ 1GHz以上
メモリ
　Windows 10 (32ビット)の場合 ･･･ 1GB以上
　Windows 10 (64ビット)の場合 ･･･ 2GB以上
　Windows 11 の場合 ･･･ 4GB以上
1280×1024以上の解像度ディスプレイ
ハードディスクに100MB以上の空きがあること
カラー印刷のできるプリンタが利用できること
National Instruments製VISAドライバが利用できること

ソフトウェア条件

以下のOSの日本語版がインストールされていること
　Windows 10 Pro (32ビット) バージョン 1607 以降
　Windows 10 Pro (64ビット) バージョン 1607 以降
　Windows 11 Pro (64ビット)
Windowsのコントロールパネルの設定で、「地域と言語」の形式が[日本語(日本)]に設定されていること
プリンタドライバがインストールされていること
Sentinel システムドライバがインストールされていること
National Instruments製VISAドライバがインストールされていること

GPIB制御のためにGPIBアドレスを設定するなどの目的で、Rohde & Schwarz製 BBA150型パワーアンプ用 LAN-GPIBコンバータ(ICS社製4865B型)を設定する場合、以下の手順にて設定をお願いします。

①4865Bの電源投入

②PCと4865BをLANケーブルで接続
Rohde & Schwarz製パワーアンプにはクロス配線のLANケーブルが付属しております。PCと4865Bをこのクロス配線のLANケーブルを用いて1対1で接続します。クロス配線のLANケーブルが無い場合は、スイッチングハブなどを介してPCと4865Bを接続します。

③PCのIPアドレスを次のように設定
    IPアドレス(例)：192.168.2.100
    サブネットマスク：255.255.255.0
  PCのIPアドレスは、4865Bの以下のIPアドレスにアクセスできるIPアドレスでしたら、上記のIPアドレスに限らずご使用いただけます。

    4865BのIPアドレス(Rohde & Schwarz社出荷時)
    IPアドレス：192.168.2.123
    サブネットマスク：255.255.255.0

なお、4865BのICS社での出荷時IPアドレスは以下の通りですが、Rohde & Schwarz社製パワーアンプへアクセスできるようにRohde & Schwarz社により上記のIPアドレスが設定されているようです。

    4865BのIPアドレス(ICS社出荷時)
    IPアドレス：169.254.48.65
    サブネットマスク：255.255.255.0

④Webブラウザでhttp://192.168.2.123を検索
 
⑤Go to configuration pageをクリック
 
⑥下記の通り設定
※GPIBアドレスは任意に設定
※Instrument IP Addressはアンプ本体の設定と合わせる
※4865B Gateway Addressは192.168.2.10等、4865Bと同じサブネット内となるように設定
 
⑦Update Flashをクリック
⑧4865Bを再起動
 

以下の通りとなります。
 
注意：ここに記載している時間はおおよその目安の時間になります。バッテリーの状態、保管期間、充放電の回数などにより影響を受けますので、ご注意ください。

できます。通信線用ISN T8-Cat6のデータシートにも、上限周波数80MHzまでのIEC/EN 61000-4-6試験に使用できる旨の記載があります。
  ただし、製品仕様が予告無く変更となる可能性がありますので、ご使用の前にお持ちの製品マニュアルまたはデータシートをご確認頂くことをお勧めします。
なお、ISN T8については伝導イミュニティ試験で使用可能との記載が無く、ご使用頂くことはできません。
 

対応しています。最新のデータシートにPoE applicationへの対応が記載されております。
ご使用されているISNの電流仕様(Current Max.: 600mA等)をご確認頂き、電圧・電流仕様の範囲内にてご使用ください。

A. 以下の手順にて変更可能です。

1.    EMC測定ソフトウェアが起動していないことを確認してください。
2.    下記のファイルをメモ帳などで開いてください。
C:\Users\Public\Documents\TOYO Corporation\ToyoVi\ Outctrl.spc
3.    ファイル内で「CH1530-OE200」を検索してください。
  4.    見つかった部分を下にスクロールしてもらうとInitCmd, WritePageDataCmd, ClearPageDataCmdという文字列があります。
赤字で示した箇所をすべて変更します。例えば、すべて2へ変えると、カメラ2になります。
 

ETS社製3301C型アクティブロッドアンテナの製造元での校正証明書は、以下の2種類が添付されております。
1.    SAE, ARP-958 – 2003準拠 10 pF Cal Block使用
2.    ANSI C63.5 – 2017 及び CISPR 16-1-6: 2017+AMD1:2017準拠 12 pF Cal Block使用

測定される規格によって適切なものをご使用いただければと思います。

たとえば、CISPR25 Ed.5.0:2021規格では、ロッドアンテナの校正方法としてCISPR 16-1-6:2014を参照しており、これは12 pFでの校正です。このため、CISPR25 Ed.5.0:2021試験では、2. [ANSI C63.5 – 2017 及び CISPR 16-1-6: 2017+AMD1:2017準拠 12 pF Cal Block使用]のアンテナファクターをご使用ください。

また、CISPR25 Ed.4.0:2016規格では、ロッドアンテナの校正方法としてCISPR 16-1-4:2010を参照しており、これは10 pFでの校正です。このため、CISPR25 Ed.4.0:2016試験では、1. [SAE, ARP-958 – 2003準拠 10 pF Cal Block使用]のアンテナファクターをご使用ください。


 

正常な結果です。
 
PWHC/Iref(%)の算出の際に、基準電流Irefの1%未満の高調波電流は無視されます。
IEC61000-3-12 Ed.2.0 (2011)の4.2.5項に上記の旨の記述があります。

ソフトウェアCTSMXHのVer.2.12以降をご使用の場合、
上記の理由でPWHC/Irefが0.0%となっている場合があります。

14次から40次の高調波電流の測定結果をご確認頂き、上記の条件に該当することをご確認ください。

AMETEK社製MD4070A型電流プローブのデータシートにInsertion Lossのみ記載されている場合、以下の変換式によりTransfer Impedanceへ変換してご使用ください。

(Transfer Impedance in dBΩ) = (Insertion Loss in dB) + 34 (in dBΩ)

なお、上記の34 dBΩは、20log(50Ω)に相当します。

計算例：
Insertion Lossが-20 dBの場合、Transfer Impedanceは14 dBΩとなります。


なお、電流プローブを使用したイミュニティソフトウェアの設定方法については、「[IM5/CS] 電流プローブを使用した電流値の計算方法」をご参照ください。

IEC61000-4-6に準じた伝導イミュニティ試験の際に、EUTからケーブルが1本しか出てない場合は、EUTに接続するCDNは1台のみとなり、AE側に接続するCDNが無く、印加電流のリターン経路が作れません。

この場合の試験セットアップについて、明示的にはリターン経路は作れませんが、実際の使用状況を優先し、リターン経路は筐体とグラウンドプレーンとの浮遊容量と考えて、EUTに接続するCDNは1台のままで試験を実施します。

また、そのEUTがユーザーが手で触って操作するものである場合は、擬似手を配置する必要があります。その場合、擬似手もリターン経路になります。
 

IEC 61000-3-2:2018+A1:2020でPOHCの平均化の方法が以下の2通り、規定されました。

C2: すべての観測期間にわたって平均化された高調波電流の最終値
C3: 各DFTタイムウインドウごとに平滑化なしのPOHCを計算し、それらの値を指定の式で計算し平滑化を適用

CTS Ver.4.27以降のバージョンにて、上記のC3の方法でのPOHCの平均化を実施します。Ver.4.27以前のバージョンでは、上記のC2の方法にて平均化を行います。

上記のC3の方法での試験を希望される場合、CTS Ver.4.27以降のバージョンをご使用ください。

起動時にエラーとなる場合、BBA150-BC1000を構成する下側のスレーブユニットがLocalモードになってしまったことが原因の場合があります。

Local/Remoteの設定は、上部のマスタユニットのLocalボタンにて設定してください。
下部のスレーブユニットのLocalボタンは触らないようにお願いいたします。

なお、上記の原因の場合、アンプのLogbookには[E065 Extension Unit 01 is not REMOTE mode]のエラー履歴が表示されます。このエラー履歴は、Externtion unit(スレーブユニット)がRemoteモードになっていない状態のメッセージとなります。誤って下側のスレーブユニット側のLocalボタンを操作するなどして、スレーブユニットがLocalモードになってしまうと、このエラーが発生します。

製品に問題はありません。

東陽テクニカ製RFセレクタ(NS4900 Series)やRFバンドセレクタ(BS5000 Series)は*IDN?コマンドに対する応答を備えておりません。
NI MAXで[計測器をスキャン]を実施した場合に上記のメッセージが表示される状態は正常です。
 

Keysight社製EMIテストレシーバーの仕様で、復調モードをご使用されている場合にはMeter1のみが有効となります。
復調モードをAMなどに設定して、Meter2, 3を使用しようとした場合、機器上にSetting conflict: Option not availableのエラーメッセージが表示され、Meter2，3が表示されません。
2検波以上の同時測定を行う場合は、復調モード(Demod Type)は[OFF]の設定でご使用ください。

東陽テクニカソフトウェア(ES10, EPX)をご使用の場合、上記の復調モード設定は、[条件編集]-[妨害レベル測定]-[最終測定]タブ-[レシーバー]タブ-[復調モード]にて設定できます。
 

以下2点をご確認ください。

1.電源起動順
N5171B型信号発生器をUSB接続で制御する場合、PCが起動している状態で、N5171Bを起動して頂くようにお願いします。通信エラーとなる場合、一度、イミュニティソフトウェアを終了して頂き、N5171Bの電源OFF→ONをお試しください。

一般的にはUSB接続の場合、PCが起動している状態で、USB機器を接続して使うことが前提になっています。
PCが上位側であるため、上位側から下位側（N5171B）に制御が必要です。
PCを後から起動するとタイミングにより、デバイスは認識できても、ロック状態になっていて上位からの制御が受け付けられないケースも起こりえます。

2.Keysight IO Libraries Suiteのインストール
Keysight社製N5171B型信号発生器をUSBインターフェースで制御するためには、Keysight I/O Libraries Suite 14.1以降が必要です。Keysight社ホームページ等よりインストーラーをダウンロードして頂き、インストールをお願いします。

インストール時に以下のメッセージが表示されます通り、東陽テクニカEMCソフトウェアはNational Instruments社製VISAを使用しておりますので、Keysight VISAはSecondaryとしてインストールされます。
 
Keysight VISAがSecondaryとして設定されていることは、以下の方法でも確認できます。
Keysight IO Libraries Suiteに含まれるKeysight Connection Expertを起動すると、右下に[Keysight VISA is Secondary]と表示されます。
 

製品データシートの表記に従い、以下の通りにご判断ください。 「RF voltage:<30V, refers to 50 V test level in 300Ω」 上記の表記の場合、30VがCDNの内部100Ω抵抗に印加可能な最大電圧を示します。 refers to 50 V test level in 300Ωとは、IEC 61000-4-6に準じたセットアップにて、CDNが150Ωで終端され、80%AM変調が印加された場合に、試験レベル50Vemfの試験に使用できる、という意味です。CDNが150Ωで終端され、80%AM変調が印加された場合の50Vemfの試験時に、CDNの内部100Ω抵抗に印加される最大電圧は、以下の計算の通り30Vです。 ( 50 Vemf * 1.8 倍 ) * { 100 Ω / (50 Ω + 100 Ω + 150) } = 30 V 「Max. test level: 33 V in 300 Ω loop」 上記の表記の場合、上記のRF voltage: refers to 50 V test level in 300Ωと同様に判断ください。つまり、「Max. test level: 33 V in 300 Ω loop」の表記の場合、IEC 61000-4-6に準じたセットアップにて、CDNが150Ωで終端され、80%AM変調が印加された場合に、試験レベル33Vemfの試験に使用できる、という意味です。 「Max. test level: 22 V for low impedance」 古いデータシートには、上記のようなMax. test level: 22 V for low impedanceの表記もあります。こちらは、CDNを50Ω終端した場合の条件を意味します。 なお、CDNを50Ω終端した場合の条件でも、CDNを150Ω終端した場合の条件でも、CDNの内部100Ω抵抗に印加される最大電圧は以下の通り同一です。 試験レベル22Vemf, 80%AM変調時に、CDNを50Ω終端した場合にCDNの内部100Ω抵抗に印加される最大電圧 ( 22 Vemf * 1.8 倍 ) * { 100 Ω / (50 Ω + 100 Ω + 50) } = 20 V 試験レベル33Vemf, 80%AM変調時に、CDNを150Ω終端した場合にCDNの内部100Ω抵抗に印加される最大電圧 ( 33 Vemf * 1.8 倍 ) * { 100 Ω / (50 Ω + 100 Ω + 150) } = 20 V 混乱を避けるため、新しいデータシートやマニュアルでは、CDNを50Ω終端した場合の条件の表記が削除されております。

東陽テクニカ製 NS4900型 RFセレクタやBS5000型 バンドセレクタを東陽テクニカ製ソフトウェアからリモート制御した場合に、機器はリモート状態には切り替わるが、経路切替コマンドなどに反応せず意図した制御ができない場合があります。

この場合、以下のとおり送信ターミネータと受信ターミネータを[LF]へ設定して動作が改善するかご確認をお願いします。
 

アンプ修理においてRF特性に影響する部分を修理しておりますので、修理前後でRF特性が異なります。よって基本的には均一性測定などの再キャリブレーションが必要になります。 しかし、ソフトウェアから進行波でフィードバックして試験を実施すれば、修理前と同等のレベルで試験を実行することができます。 ただし、アンプのGainが増加している場合は瞬間的に設定よりも高い電力が出てしまいます。これによりEUTが意図せず誤動作する可能性があります。この場合はフィードバック開始時のレベル下げ幅を設定することである程度予防することが可能です。 修理前のデータを使用してフィードバックするということでフィードバックに時間がかかり試験時間が長くなることがあります。フィードバックを行う場合でも可能ならば均一性測定などの再キャリブレーションを早めに行っていただくことを推奨します。

アンテナ背面から見ると、偏波面(Polarization Plane)を示す線が記されています。線が水平方向の場合は水平偏波、線が垂直方向の場合は垂直偏波です。